ある日突然、親が倒れる。
そのとき、あなたは何から手をつけますか?
私は、何もわかりませんでした。
父は重い持病があり、母がずっと支えていました。その母が突然の病に倒れて緊急入院し、4か月後に他界。母がいないと何もできなかった父は、実家に一人きりになりました。
その後、サービス付き高齢者住宅に入居しましたが、持病が悪化して、母を見送った4年後に父も旅立ちました。
あの数年間を思い返すと、一番つらかったのは「お金」でも「体力」でもなく、「知識がまったくなかったこと」でした。
この記事では、両親を見送った私の後悔をそのままお伝えします。そのうえで、「今日から、元気なうちにできること」を具体的にまとめました。
いま親の介護が始まっている方も、「まだ先のこと」と思っている方も、私と同じ遠回りをしないための参考になればうれしいです。
母が倒れた日から、すべてが急に動き出した
実家に集まり、病院へ通い、父の行き先を探す日々
母が倒れてからは、状況が信じられない速さで変わっていきました。
実家に集まる。母の病院へ行く。母を見送る。父の受け入れ先を探す。父の病院を何度も変わる。そして父を見送り、実家にもお別れを告げる。
こうして書くと数行ですが、実際にはあまりに多くのことが次々に起こり、正直なところ、覚えていないことも多いのです。
目の前の問題を、妹たちと相談しながらとにかく片付けていく。それで精一杯でした。
自分の生活も止まらない。家事・育児・自分の仕事
もちろん、自分の毎日もあります。家事も、子どもの世話も、自分の仕事も待ってくれません。
頭の中がどうにかなりそうでした。
同じように「自分の生活を回しながら、親のことも」という状況の方は、とても多いと思います。この記事を読んでくださっているあなたも、そうかもしれません。
一番の後悔は「知識がなかった」こと
親の病気も、受けられるサービスも知らなかった
介護を経験して、私がはっきり言えることがひとつあります。
介護や病気に関する知識が、あまりにもなさすぎた。
- 両親が当時どんな状況だったのか
- 父がどんな持病を抱えていて、これからどうなっていくのか
- どんな公的サービスが受けられるのか
- どうすれば、介護する側もされる側も気持ちを楽にして関われるのか
どれも、ほとんど知りませんでした。
知識がないと「時間」「お金」「心」が削られる
知識がないと、こんなことが起こります。
- 慌てる:何から手をつけていいかわからず、判断が遅れる
- 調べるのに時間がかかる:ただでさえ忙しいのに、ゼロから調べ直す
- 心が疲れる:「もっとできたのでは」という気持ちが後から残る
- 心が疲れる:「もっとできたのでは」という気持ちが後から残る
- お金がかかる:使える制度を知らず、余計な出費をしてしまうことがある
介護の疲れは、体力的なものだけではありません。「わからない」ことによる疲れは、想像以上に大きいと感じました。
もう少し知識があれば、余裕を持てたとまでは言いません。それでも、あとになって「もう少し上手くやれたのでは?」と悔やむことは、減らせたかもしれません。
当時はガラケー。情報収集の手段は電話とFAXだった
それでも家族で連絡を取り合って乗り越えた
当時、自宅ではパソコンを使っていましたが、持っている携帯はガラケーでした。スマホはまだ持っていません。
連絡手段は、電話、FAX、キャリアメール。その限られた手段で、家族や妹たちと何とか連絡を取り合い、大変な日々を乗り越えました。
あれ以上のことはできなかったと思います。精一杯やった、という気持ちはあります。
今はスマホで調べられる。だからこそ先に知っておきたい
今は、スマホ一つで制度も窓口も調べられる時代です。情報の多さも当時よりずっと豊富ではないでしょうか。
ただ、調べる余裕があるのは「事が起きる前」だけです。いざ親が倒れると、検索する時間も気力も残りません。私がそうでした。
だからこそ、親が元気なうちに、そして自分に余裕のあるうちに、最低限の知識、情報を把握しておくことは大切です。
もし過去の自分に伝えるなら?介護で最初に知っておきたい5つのこと
専門家ではない私の経験をもとにした整理です。制度の細かい内容は自治体や状況で変わるため、最終的には窓口で確認してくださいね。
①最初の相談先は「地域包括支援センター」
もし昔の自分に一言だけ伝えられるなら、これです。
「困ったら、まず地域包括支援センターに電話して」
高齢者の暮らしや介護の総合相談窓口で、市区町村ごとに設置されています。名前は自治体によって「おとしより相談センター」などと呼ばれることもあります。
「何から相談していいかわからない」という状態でも大丈夫です。状況を話せば、次にやることを教えてもらえます。
②介護保険サービスは「申請」しないと使えない
介護保険のサービスは、黙っていても使えるわけではなく、申請が必要です。
- 申請先は、親が住んでいる市区町村の窓口(介護保険担当課)
- 申請書や介護保険被保険者証(65歳以上の方)などが必要
- 申請書には主治医の情報を書くので、病院名や診察券がわかるものがあると進みやすい
- 本人が難しければ、家族や地域包括支援センターなどが代行できる
- 認定の結果が出るまで、原則として約1か月かかる
つまり、「困ってから申請」だと結果が出るまで時間がかかるのです。早めに動くほど、ラクになります。
なお、病気によっては40〜64歳でも介護保険の対象になる特定疾病があります。年齢だけで「まだ無理」と決めつけないでください。
③親の病名・薬・かかりつけ医をメモしておく
私が一番困ったのは、「両親の状況を、そもそも把握していなかった」ことでした。
病院でも、施設でも、役所でも、必ずこう聞かれます。
- 持病は何ですか?
- 飲んでいる薬は?
- かかりつけの病院はどこですか?
即答できるだけで、手続きのスピードは大きく変わります。
④医療費・介護費の負担を軽くする制度がある
入院や介護が続くと、お金の不安が大きくなります。実は、負担を軽くする仕組みがいくつかあります。
- 医療費が高額になったときの「高額療養費制度」
- 介護サービスの自己負担が高額になったときの「高額介護サービス費」
- 病気によっては、医療費の助成制度(難病など)
私は当時、こうした制度をきちんと知らないまま過ごしました。使えたかどうかはわかりませんが、「知らないせいで損をしたかも」と思う状態が一番もやもやします。
病院の相談室(医療ソーシャルワーカー)や、地域包括支援センターで「使える制度はありますか?」と聞いてみてください。
⑤仕事と介護を両立するための制度(介護休業など)
パートで働きながらの介護は、本当に大変です。実は、働く人のための介護休業や介護休業給付金などの制度もあります。
パートや契約社員でも、条件によっては対象になる場合があります。勤務先の就業規則や、人事・総務担当に「介護で使える制度はありますか?」と聞いてみるのが第一歩です。
「辞めるしかない」と思い込む前に、まず確認してください。
親が元気なうちに、今日からできること
ここからは、読んですぐ動ける具体的な行動です。全部やらなくて大丈夫。ひとつだけでも、未来の自分を助けてくれます。
①親の情報をA4一枚にまとめる
次の項目を、メモでもスマホのメモ帳でもいいので書き出してみましょう。
- 親の名前・生年月日・住所
- 持病、飲んでいる薬
- かかりつけ医と病院名
- 保険証・介護保険証・年金手帳などの保管場所
- 緊急時の連絡先
聞きにくければ、「私のためにも、一度書いておきたくて」と伝えてみてください。
②住んでいる地域の地域包括支援センターを調べる
「(親の住んでいる市区町村名) 地域包括支援センター」で検索するだけです。電話番号をスマホに登録しておくだけで、いざというときの安心感が全然違います。
③きょうだいと「もしも」の話をしておく
私は妹たちと相談しながら進めましたが、それができたこと自体が大きな支えでした。
- 誰が親の近くにいるか
- 費用はどう分担するか
- 連絡はどの手段で取り合うか
先に話しておくと、いざというときに揉めにくく、一人で抱え込まずに済みます。
④自分のための「頼れる人リスト」を作る
- 相談できる友人
- 仕事を休むときに頼める同僚や上司
- 子どもの面倒を見てくれる人
自分が倒れたら、介護も回らなくなります。 自分を守る準備も、介護の準備のひとつです。
完璧にやろうとしなくていい
ここまで「知識が大事」と書いてきましたが、完璧に準備できる人はいません。
私も、自分のやれることはやったと思っています。後悔は残りましたが、あの状況でできたことには限りがありました。
大切なのは、ゼロから慌てるのではなく、「最初の一歩だけは知っている」状態にしておくことだと思います。窓口の名前を知っているだけでも、いざというときの動きは変わります。
まとめ
- 親の介護で私が一番疲れたのは、知識がなかったことによる「慌て」と「時間」と「お金」だった
- 困ったら、まず地域包括支援センターに相談する
- 介護保険は申請しないと使えない。結果が出るまで時間がかかるので早めに動く
- 親の病名・薬・かかりつけ医のメモが、いざというとき役立つ
- 医療費や介護費の負担を軽くする制度、仕事と両立するための制度がある
- 今日できる一歩は、「電話番号を調べて登録する」「A4一枚にまとめる」だけでいい
親の介護は、ある日突然やってきます。でも、ほんの少し知っておくだけで、心の余裕は確実に変わります。あなたが私と同じ後悔をしなくて済みますように。この記事が、その最初の一歩になればうれしいです。
※制度の内容や手続きは自治体・個人の状況によって異なります。必ずお住まいの市区町村や地域包括支援センターでご確認ください。
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